選好と効用最大化の核心は、「意思決定主体（消費者など）が自らの選好（どの選択肢を好むかという秩序付け）に基づき、与えられた制約条件（予算や時間など）の下で効用（満足度）を最大化するように行動する」という点にあります。もう少し噛み砕いて説明すると、以下のようになります。
- 選好（Preferences）
- 選好は、ある財やサービスの組み合わせを「どちらの方が好ましいか」「同じくらい好ましいか」という形でランク付けする考え方です。
- 一般的に、経済学では選好が以下のような公理を満たすと想定します。
- 完備性 (Completeness)：あらゆる選択肢のペアについて、どちらか一方を好むか、あるいは同等とみなすことができる。
- 推移性 (Transitivity)：「AをBより好み、BをCより好むならば、AをCより好む」というように、選好が一貫している。
- これらの公理により、選好は数学的に取り扱いやすくなり、“効用関数”として表現できるようになると考えられます。
- 効用最大化（Utility Maximization）
- 選好を効用関数 (Utility Function) として数値的に表せるとすると、消費者はその効用値を最大化するような財やサービスの組み合わせを選択する、というのが効用最大化の仮定です。
- たとえば、「所得（予算）という制約のなかで、どの財の組み合わせを買ったときに自分の効用（満足度）が最も高くなるか」を考え、最適消費を求めます。
- 核心となる考え方
- 合理的選択 (Rational Choice)：人々は、自分の選好に照らして最も好ましい選択肢を選ぶとする。
- 制約条件 (Constraints)：所得や時間など、行動可能な範囲を制限する要素を考慮に入れる。
- 効用の最大化 (Maximization)：制約内で選べるあらゆる選択肢のうち、効用を最大にするものを選ぶ。
要するに、選好と効用最大化の理論的な核心は、「人々の選好は（ある公理を満たすかぎり）効用関数という形で表現可能であり、その効用を予算や時間といった制約条件の中で最大化しようと行動する」という点です。この前提に基づき、ミクロ経済学では需要分析や政策評価などを行うことができます。
